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updated on 2004.06.23

14.17.System Development Life Cycle

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ここで掲げるのは、システム監査に関する記述のシステム開発のライフサイクルの監査です。「システム監査」と聞くと、いやな顔をする人がいるのですが、これは、理想的開発手続きを、「監査」の立場からまとめたもので、かなり役立ちます。

参考文献

システム監査入門

PMC出版 1986年

監訳者 松尾明、訳者 監査法人中央会計事務所クーパーズアンドライブランド

フェーズi

 計画

Planing

1 システム開発の要求
Idea Conception
 
2 予備調査
Preliminary Investigation
予期される問題点
ユーザーの要求
予想費用と効果
3 システムの予備分析・評価
Preliminary System Study and Evaluation
要求事項の確認と定義
プロジェクトの範囲の決定
追加費用の見積もり
4 プロジェクト予備計画の策定
Preliminary Project Plan
予想所要時間とプロジェクト費用の概要と、開発の優先準備の決定
5 現行システムの再検討・評価
Review and Evaluation of Present System
現行システムの文書類の検討

原始書類と全出力帳票の見本
起点からのコントロール手続きフロー
出力帳票の配布先
他のシステムとのインターフェイス
システムバックアップと回復手続き
レコード及び出力帳票保存規定
アクセスセキュリティ手続き
処理論理及び誤謬摘示基準

6 新システムの詳細要件の定義
Identification and Definition of New System Requirement
導入上の制約事項の把握
財務、要因、法令
7 システム概念設計
Coceptual Design
代替案の検討と提案

予備検討報告書の作成
全般的システム設計
ハードウエア要件
手作業処理業務
EDP処理業務
システムの相互関係及びインターフェイス
提案
コントロール及び監査証跡
既に確立した方針手続きに準拠したか
ユーザー部門の承認
費用・効果の計算とその評価
ユーザーを満足させることが出来るかの評価

フェーズii

 開発

Development

8 プロジェクトチームの編成
Project Team Formation
 
9 ユーザー機能仕様
User Functional Specifications
ユーザードキュメンテーション

原始データの起票のレビューと承認手続き
入出力コントロール手続き
原始取引と会計処理システムとのインターフェイス
新システムへの移行
入力原票と出力原票の内容
必要なファイルの内容
コンピュータ誤謬摘示基準案
誤謬検出と訂正手続き
必要な安全対策

10 手作業・EDP処理システム仕様
Manual and Computer System Specifications
システムドキュメンテーション

エラー検出および訂正手続き
帳票フロー
再始動及び回復手続き
コード及び出力帳票保存規定
オンラインデータ入力手続き
処理スケジュール

システムフローチャート
入力帳票フォーム
出力帳票レイアウト
ファイルレイアウト
データベース構造
取引コード
処理規則
誤謬摘示と妥当性検査
アクアセスセキュリティ
プログラム説明書
必要とするハードウェア及びシステムソフトウェア
コントロール手続き

11 プログラム開発
Programming
プログラムドキュメンテーション

プログラム機能の概要説明
変更履歴記録および承認、作成の日付
ソースプログラムリスト
プログラム処理パラメータリスト
入出力条件を示したプロセスフロー
プログラムの階層モジュール構造図
モジュールインターフェイスの定義
各ユニットの機能の詳細ロジック図表(HIPO)及び補足説明
詳細ファイルレイアウト
データフィールドの定義及び説明
出力帳票のレイアウト

12 導入計画
Implementation Planning
 
フェーズiii

 導入

Implementation

13 システムテスト
Systems Testing
オペレータドキュメンテーション
(マニュアル)
14 システム移行
Conversion
プログラムi/o条件を示した、全体のオペレーションフロー図
オペレーション頻度
オペレーティングシステム要件
セットアップインストラクション
入力ファイル処理手順
メッセージ応答リスト
プログラム停止時修復手続き
再始動・復旧手続き
プログラムの平常、最高概算所要時間
非常時処理手続き
15 導入後のレビュー
Post-Implementation Review
システム本格稼働3から6ヶ月経過してから行う

1998/7/18


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